企業向け人材育成支援サービス「イーキューブ」」(*1)を提供するNTTレゾナント株式会社(*2本社：東京都港区、代表取締役社長：中嶋　孝夫)は、国内の株式公開・非公開企業167社（有効回答者数）の人事・人材育成部門の管理職以上を対象に「企業における人材育成の実態調査」を実施しました。

本調査は、NTTレゾナント株式会社が調査の企画・設計・分析を行ったものです。

1.　調査対象 ：　国内株式公開・非公開企業の人事・人材育成部門の管理職以上

2.　調査方法 ：　郵送アンケートによる直接返信方式

3.　調査期間 ：　平成21年6月19日(金)～平成21年7月21日(火)

4.　有効回答者数：　167社

5.　回答者の属性：

【業種】

建設業　10%、製造業　25%、運輸・情報通信業　19%、商業　17%、金融・保険業　7%、不動産業　1%、サービス業　21%

【社員数】

500人以下　31%、500人超～1千人以下　19%、1千人超～3千人以下　28%、3千人超～5千人以下　10%、5千人超　14%

経営や事業を取り巻く環境変化のスピードが増し、競争が激化する中、企業が更なる成長を実現していく上で人材が持つ重要性は以前とは比較にならないほどに高まっています。そこから導かれるのは、人材育成を管掌する人事部門に求められる役割の深化です。人事部門は人材育成をより効果的に行うための取組みが求められています。

そして、昨年来の景気後退の影響を受け、人材育成の現場にも変化が起きています。今まで以上に、業績向上に資する人材を育てることに関心が強まっています。企業の経営戦略を実現するためには、外部環境が人材育成の現場に与える影響も考慮に入れた上で、計画的に人材を育成して社員個々人の能力を高める必要があります。

今回の調査は、多くの企業において経営の重要課題と考えられる人材育成に関する制度･仕組みの整備状況、運用の最新の動向を把握するために実施いたしました。

今回の調査では、研修実施工程だけではなく、研修の前工程・後工程等を含めた人材育成に関するPDCAサイクルのどこに課題があるのかについての調査を強化しています。また、関心が高いと思われる人事部門の戦略貢献度に関する調査、アウトソーシングに関する調査も加えています。

本報告書は、人材育成に従事される方々の人材開発・育成に関する、より具体的なレベルでの実態・課題の共有と課題解決の一助として、活用されることを期待しております。

※以下をご参照下さい。

「企業における人材育成実態調査２００９」調査結果

≪補足≫

(*1)【 イーキューブ 】http://www.e-cube.goo.ne.jp

「イーキューブ」は、ビジネスパーソンの能力開発を支援するフルオンラインの研修サービスを提供しています。サービス開始以来10年間で約400社の企業研修で導入され、「もっと自分を伸ばしたい」と考える個人のビジネスマンを含めて70万人の方々にご利用いただいた実績がある国内最大規模のオンライン研修サービスです。

(*2)【 NTTレゾナント 】http://www.nttr.co.jp/

NTTレゾナントは、平成16年4月1日、インターネットポータルサイト「goo」や、独自のEラーニングサービスを提供するNTT-Xと、ブロードバンドコンテンツ提供サービス「BROBA」や、映像会議サービス等のパッケージサービスを提供するNTT-BBの事業を統合し、営業を開始しました。

NTTグループのブロードバンド事業のアプリケーションサービスとして、国内最高レベルの検索機能を有する「goo」を、ブロードバンド時代をリードするポータルサイトとして強化・発展させるとともに、操作性に優れた高品質な双方向映像コミュニケーションサービスを先導的に開発・提供するなど、インターネットユーザの幅広いニーズに応える利便性の高いサービスを実現します。

＜本発表資料に関するお問合せ先＞
NTTレゾナント株式会社 メディア事業部　広報担当
E-mail：pr@nttr.co.jp

＜イーキューブに関するお問合せ先＞
NTTレゾナント株式会社
ビジネスプラットフォーム事業部　人材コンサルティング部門
E-mail：e-cube@nttr.co.jp