モバイルに関する調査結果について -モバイルユーザの注目は「携帯電話による電子メールやデータ通信」-

平成11年11月8日

(お知らせ)

株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー情報流通
株式会社三菱総合研究所

モバイルに関する調査結果について
-モバイルユーザの注目は「携帯電話による電子メールやデータ通信」-

 株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー情報流通(東京都千代田区大手町2-2-2、代表取締役社長 池田茂)と株式会社三菱総合研究所(東京都千代田区大手町2-3-6、取締役社長 高橋貞巳)は、平成11年7月8日から7月20日にわたり、2社が共同で運営するインターネット・アンケート・サイト「gooリサーチ」の一般参加型調査として「モバイルに関するアンケート」を実施しました。回答者数は7,916名でした。
【要旨】
 今回の調査は、最近注目を浴びている携帯電話を含むモバイルの利用に対する実態を把握するため「gooリサーチ」の一般参加型調査として約2週間実施し、7,916名の回答を回収した。
 結果としては、全回答者の約半数が既にモバイルユーザであり、また、モバイルユーザでない回答者の約4割も、1年以内にはモバイルユーザになるだろうと回答していることから、モバイルの注目度が高いことがわかった。しかし、活動(勤務)形態で、外出が多いと回答しているのは2割弱と逆に低いこともわかった。
 利用実態としては、約6割以上が主にプライベートでの利用で、逆に主に仕事での利用は低く、利用しているものは、携帯電話での電話が約8割、携帯電話でのメールが約4割、ノートパソコン単独が約3割と、携帯電話単体での利用が多いことがわかった。また、データ通信では、電子メール利用が約7割、WWW利用が約3割と、電子メール利用が主であることがわかった。
 なお1999年7月現在では、携帯電話に内蔵しているデータ通信(i-mode、WAPなど)の利用は7.7%と低いが、今後利用したいものとして、30.5%と約4倍の回答を得ていることからも、モバイルユーザの「携帯電話による電子メールやデータ通信」への注目度の高さが伺える。
【アンケート概要】
◆モバイルユーザの有無
「モバイルユーザである」が3,837名(48.5%)、「モバイルユーザではない」が4,079名(51.5%)と約半数がモバイルユーザである。
◆モバイルユーザの回答
『モバイルユーザ歴』は、「2~3年」1,647名(42.9%)、「1年以内」1,136名(29.6%)と3年以内のユーザが約7割を占めている。
 『利用パターン』は、「携帯電話での電話」3,251名(84.7%)、「携帯電話でのメール」1,469名(42.9%)、「ノートパソコン単独で使用」1,135名(29.6%)、「携帯電話とノートパソコン」979名(25.5%)、「携帯電話と携帯情報端末」604名(15.7%)、「携帯情報端末単独で使用」348名(9.1%)、「携帯電話でのデータ通信(i-mode、WAPなど)」296名(7.7%)の順である。
 『通信利用』は、「電子メール」2,818名(73.4%)、「WWW」1,168名(30.4%)、「その他」857(22.3%)、「グループウェア等」536(14.0%)の順である。
 『利用目的』は、「殆どプライベート」1,477名(38.5%)、「主としてプライベート」906名(23.6%)と、プライベーとでの利用が6割以上を占めている。
 『今後利用したいもの』は、「携帯電話での電話」2,561名(66.7%)、「携帯電話とノートパソコン」2,062名(53.7%)、「携帯電話でのメール」1,707名(44.5%)、「携帯電話と携帯情報端末」1,318名(34.3%)、「ノートパソコン単独で使用」1,269名(33.1%)、「携帯電話でのデータ通信(i-mode、WAPなど)」1,169名(30.5%)、「携帯情報端末単独で使用」578名(15.1%)の順である。
◆非モバイルユーザの回答「当面モバイルユーザにならないだろう」2,464名(60.4%)、「近い将来(1年以内程度)モバイルユーザになるだろう」1,615名(39.6%)と約4割が潜在ユーザである。
◆回答者のプロフィール『活動形態』は、「外出はめったにない」3,736名(47.2%)、「オフィスにいることが多い」2,864名(36.2%)、「外出が多い」1,316名(16.6%)と外出が多いと回答しているのは2割弱である。
 男女比は「男性」4,549名(57.5%)、「女性」3,367名(42.5%)、年代別では「30歳代以下」3,666名(46.3%)、「30代」3,205名(40.5%)が約9割を占めている。
 職業は「会社員(団体職員)」が3,747名(47.3%)と約半数を占め、「学生」1,256名(15.9%)、「主婦」1,204名(15.2%)、「その他」666名(8.4%)、「自営業・自由業」535(6.8%)、「公務員」385名(4.9%)、会社役員(団体役員)123名(1.6%)の順である。
本件に関する報道機関からのお問合せ先
NTTレゾナント株式会社 広報担当:pr@nttr.co.jp

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