gooリサーチ結果（No.31） ｢ビジネスにおけるモバイル･コンピューティングの利用に関する調査｣ ～ 約8割のビジネスマンがモバイル端末を仕事で利用、ケータイの入力方法簡便化、PDAの処理能力アップ、ノートPCの小型・軽量化に期待 ～
平成13年10月1日
株式会社エヌ・ティ・ティ エックス
株式会社三菱総合研究所
gooリサーチ結果（No.31）
｢ビジネスにおけるモバイル･コンピューティングの利用に関する調査｣
～ 約8割のビジネスマンがモバイル端末を仕事で利用、ケータイの入力方法簡便化、
PDAの処理能力アップ、ノートPCの小型・軽量化に期待 ～
株式会社NTT-X（東京都千代田区、代表取締役社長 池田 茂）と、株式会社三菱総合研究所（東京都千代田区、取締役社長 谷野 剛）は、2001年8月13日から8月31日まで、2社が共同で運営するインターネット・アンケート・サイト「gooリサーチ」の一般参加型調査として「ビジネスにおけるモバイル・コンピューティングの利用に関する調査」を実施しました。有効回答者数12,440名でした。
1. 調査概要
実施時期：2001年8月13日～2001年8月31日
回答者数：12,440名
実施方法：gooリサーチ・ホームページ上での公開型インターネット・アンケート
http://research.goo.ne.jp/
回答者数：12,440名
実施方法：gooリサーチ・ホームページ上での公開型インターネット・アンケート
http://research.goo.ne.jp/
2. 調査結果について
（１）モバイル端末の利用状況
■ 今回の調査では、ビジネスマンの78.1％がモバイル端末（通話機能のみの携帯電話は対象外）を仕事で利用していることが判明。最も利用されている端末は、「Web/メール対応の携帯電話」と「ノート・パソコン」で、いずれも半数近い45.3%が利用している。「PDA・電子手帳」の利用が11.5％でこれに続いており、今年の１月から登場した「JAVA対応携帯電話」も約１割（9.7％）の回答があった。
■ 利用している端末は、ほとんどが個人購入によるものである。特に仕事で利用されているPDA・電子手帳の92.4％、メール/ブラウザ専用端末の91.8％が個人の所有物である。
■ 今回の調査では、ビジネスマンの78.1％がモバイル端末（通話機能のみの携帯電話は対象外）を仕事で利用していることが判明。最も利用されている端末は、「Web/メール対応の携帯電話」と「ノート・パソコン」で、いずれも半数近い45.3%が利用している。「PDA・電子手帳」の利用が11.5％でこれに続いており、今年の１月から登場した「JAVA対応携帯電話」も約１割（9.7％）の回答があった。
■ 利用している端末は、ほとんどが個人購入によるものである。特に仕事で利用されているPDA・電子手帳の92.4％、メール/ブラウザ専用端末の91.8％が個人の所有物である。
（２）モバイル通信・サービスの利用状況
■ モバイル端末利用者のうち29.0％が無線によるデータ通信を行っている。そのうちデータ通信の利用方法については、約７割がモバイル端末に携帯電話やPHSを接続して利用している｛「携帯電話を接続」（43.7%）＋「PHSを接続」（29.0%）｝。カード型のデータ通信用端末を接続して利用するユーザーは23.5％、ｉモードなど携帯電話の通信サービスの利用は32.8％であった。
■ 利用コンテンツでは、端末の種類に関わらず「交通情報/時刻表」、「天気予報」、「ニュース」といったメニューが上位にきている。ただし利用度合いでは端末間で差が生じており、比較的利用の多いJAVA対応携帯電話で、「交通情報/時刻表」（48.3％）、「天気予報」（39.3％）、「ニュース」（28.8％）となっているのに対し、PDA・電子手帳ではそれぞれ14.3％、6.7％、9.7％にとどまっている。
■ モバイル端末利用者のうち29.0％が無線によるデータ通信を行っている。そのうちデータ通信の利用方法については、約７割がモバイル端末に携帯電話やPHSを接続して利用している｛「携帯電話を接続」（43.7%）＋「PHSを接続」（29.0%）｝。カード型のデータ通信用端末を接続して利用するユーザーは23.5％、ｉモードなど携帯電話の通信サービスの利用は32.8％であった。
■ 利用コンテンツでは、端末の種類に関わらず「交通情報/時刻表」、「天気予報」、「ニュース」といったメニューが上位にきている。ただし利用度合いでは端末間で差が生じており、比較的利用の多いJAVA対応携帯電話で、「交通情報/時刻表」（48.3％）、「天気予報」（39.3％）、「ニュース」（28.8％）となっているのに対し、PDA・電子手帳ではそれぞれ14.3％、6.7％、9.7％にとどまっている。
（３）モバイル端末の利用満足度、機能/性能向上に期待する点
■ 仕事でのモバイル端末の利用について便利だと思う点は、「移動中、緊急時にも連絡が取れる」が79.4％で最も多いが、次いで移動中、在宅時にも仕事ができることを評価する回答が48.6％を占める結果となった。
■ 逆に不便や不都合に思う点を見ると、最も多いものから「バッテリーの駆動時間が短い」（51.7％）、「荷物がかさばる、重い」（43.5％）、「データ通信の速度が遅く時間がかかる」（35.1％）の順となっている。
■ モバイル端末の機能/性能向上について期待する点では、携帯・PHS系端末には「入力方法の簡便化」（40.1％）を、PDA・電子手帳系端末には「CPU等の処理能力の向上」（35.0％）を、ノートPC系端末には「小型・軽量化」（60.7％）をそれぞれ望んでいる。
■ 仕事でのモバイル端末の利用について便利だと思う点は、「移動中、緊急時にも連絡が取れる」が79.4％で最も多いが、次いで移動中、在宅時にも仕事ができることを評価する回答が48.6％を占める結果となった。
■ 逆に不便や不都合に思う点を見ると、最も多いものから「バッテリーの駆動時間が短い」（51.7％）、「荷物がかさばる、重い」（43.5％）、「データ通信の速度が遅く時間がかかる」（35.1％）の順となっている。
■ モバイル端末の機能/性能向上について期待する点では、携帯・PHS系端末には「入力方法の簡便化」（40.1％）を、PDA・電子手帳系端末には「CPU等の処理能力の向上」（35.0％）を、ノートPC系端末には「小型・軽量化」（60.7％）をそれぞれ望んでいる。
（４）今後のモバイル・コンピューティングの利用意向
■ 今後、１年以内でのモバイル端末の新規利用（または機種変更）予定者の利用用途では、JAVA対応携帯電話の新規利用予定者は「出先等での電話連絡」（70.4％）、「出先等でのメール送受信」（65.6％）、「デジタルカメラで撮影した画像の保存、送受信」（20.7％）の順で多くなっている。PDA・電子手帳の利用予定者は、「出先等でのメール送受信」（64.8％）、「日報/レポートの作成」（23.4％）、「出先での顧客データや営業情報の参照」（20.9％）の回答が多い。ノート・パソコンの新規利用予定者は、「出先等でのメール送受信」（64.7％）、「デジタルカメラで撮影した画像の保存、送受信」（44.2％）、「社内データベースや共有ファイルへのアクセス」（37.7％）の順となっている。。
■ 最後に、モバイル端末を仕事でこんなふうに使いたい、こうすれば便利だといったアイディアや要望を自由記述で尋ねた設問では、「PDAと携帯電話の一体化」、「新幹線の全座席へのAC電源の装備」、「太陽電池の利用による長時間駆動の実現」、「異機種間でのデータ共有・連携機能強化」、「バーコードリーダ」、「音声入力機能」、「カメラやTV電話機能」、「GPS（global positioning system：全地球測位システム）」の装備などが挙げられている。
■ 今後、１年以内でのモバイル端末の新規利用（または機種変更）予定者の利用用途では、JAVA対応携帯電話の新規利用予定者は「出先等での電話連絡」（70.4％）、「出先等でのメール送受信」（65.6％）、「デジタルカメラで撮影した画像の保存、送受信」（20.7％）の順で多くなっている。PDA・電子手帳の利用予定者は、「出先等でのメール送受信」（64.8％）、「日報/レポートの作成」（23.4％）、「出先での顧客データや営業情報の参照」（20.9％）の回答が多い。ノート・パソコンの新規利用予定者は、「出先等でのメール送受信」（64.7％）、「デジタルカメラで撮影した画像の保存、送受信」（44.2％）、「社内データベースや共有ファイルへのアクセス」（37.7％）の順となっている。。
■ 最後に、モバイル端末を仕事でこんなふうに使いたい、こうすれば便利だといったアイディアや要望を自由記述で尋ねた設問では、「PDAと携帯電話の一体化」、「新幹線の全座席へのAC電源の装備」、「太陽電池の利用による長時間駆動の実現」、「異機種間でのデータ共有・連携機能強化」、「バーコードリーダ」、「音声入力機能」、「カメラやTV電話機能」、「GPS（global positioning system：全地球測位システム）」の装備などが挙げられている。
【回答者属性】
今回のアンケート回答者の内訳を属性分布で見ると、勤務先の業種では「製造業」が22.1%を占め最も多く、次いで「その他のサービス業」が9.3％であった。これ以外の業種は数％以下であり、大きな偏りはない。
従業員数を見ると、最も多い「5000人以上」の15.6%から、最も少ない「3000～4000人」の4.0%までの範囲に収まっており、これも大きな偏りはなかった。
従業員数を見ると、最も多い「5000人以上」の15.6%から、最も少ない「3000～4000人」の4.0%までの範囲に収まっており、これも大きな偏りはなかった。
以上