「goo」のリニューアルについて ～トップページCSS対応によるアクセシビリティ向上とビジネス情報検索機能を強化～
平成17年4月4日
お知らせ
NTTレゾナント株式会社
「goo」のリニューアルについて
～トップページCSS対応によるアクセシビリティ向上とビジネス情報検索機能を強化～
URL：http://www.goo.ne.jp/
NTTレゾナント株式会社(*1、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：資宗 克行)は、本日、インターネットポータルサイト「goo」(*2)をリニューアルします。
国内検索ポータルサイトで初めて、トップページのCSS(*3)対応を図り、閲覧時のページ表示速度を改善すると共に、音声読み上げブラウザで聞き取りやすくなるといったアクセシビリティ(*4)にも配慮しています。一方で、CSSに対応していないブラウザからのアクセスを自動的に判別し、従来と同じ方式でトップページを表示する対応も行っています。
また、延べ4万人にのぼるユーザを対象としたアンケート調査の結果や、モニター利用調査結果を反映し、レイアウトの変更や、NTTグループの安心・安全なポータルサイトであることを明示するためのNTTレゾナントロゴの表示などの改良を行っています。
また、検索機能の強化を図り、企業等の名称を検索すると、ポータルサイトで最多となる国内約10,000社に関する公式サイトへのリンク情報のほか、主要企業に関する企業概要や、IR/財務情報、株価、主要製品・サービスなどの各種ビジネス情報へのリンクを提供します。
NTTレゾナントでは、これらの取り組みにより、「goo」利用者層の更なる拡大を図ります。
国内検索ポータルサイトで初めて、トップページのCSS(*3)対応を図り、閲覧時のページ表示速度を改善すると共に、音声読み上げブラウザで聞き取りやすくなるといったアクセシビリティ(*4)にも配慮しています。一方で、CSSに対応していないブラウザからのアクセスを自動的に判別し、従来と同じ方式でトップページを表示する対応も行っています。
また、延べ4万人にのぼるユーザを対象としたアンケート調査の結果や、モニター利用調査結果を反映し、レイアウトの変更や、NTTグループの安心・安全なポータルサイトであることを明示するためのNTTレゾナントロゴの表示などの改良を行っています。
また、検索機能の強化を図り、企業等の名称を検索すると、ポータルサイトで最多となる国内約10,000社に関する公式サイトへのリンク情報のほか、主要企業に関する企業概要や、IR/財務情報、株価、主要製品・サービスなどの各種ビジネス情報へのリンクを提供します。
NTTレゾナントでは、これらの取り組みにより、「goo」利用者層の更なる拡大を図ります。
1. トップページのリニューアルについて
(1) 国内検索ポータルサイト初のCSS対応
「goo」では、ブロードバンドの普及を受け、ページ容量の拡大を図ってきましたが、これまでのユーザアンケートの中で「ページの表示に時間がかかる」といったご意見を頂いてきました。また、視覚障害の方からは「音声ブラウザで認識しづらい」といったご意見もいただいてきました。
これらの課題を解決するため、この度のリニューアルでは、国内検索ポータルサイトとして初めてCSS対応を図り、ページ表示速度の改善や、音声読み上げブラウザでも聞き取りやすくするといったアクセシビリティへの配慮を行い、高齢者等にも使いやすい仕様となっています。
「goo」では、ブロードバンドの普及を受け、ページ容量の拡大を図ってきましたが、これまでのユーザアンケートの中で「ページの表示に時間がかかる」といったご意見を頂いてきました。また、視覚障害の方からは「音声ブラウザで認識しづらい」といったご意見もいただいてきました。
これらの課題を解決するため、この度のリニューアルでは、国内検索ポータルサイトとして初めてCSS対応を図り、ページ表示速度の改善や、音声読み上げブラウザでも聞き取りやすくするといったアクセシビリティへの配慮を行い、高齢者等にも使いやすい仕様となっています。
(2) レイアウトの大幅変更
「goo」では定期的にユーザアンケートを実施するとともに、日々頂いているご意見を基に随時改良を重ねていますが、ニュースの表示や全体の文字量に関するご意見が多かったことから、そのレイアウトを一新し、すっきりとした見やすいものに変更しました。
「goo」では定期的にユーザアンケートを実施するとともに、日々頂いているご意見を基に随時改良を重ねていますが、ニュースの表示や全体の文字量に関するご意見が多かったことから、そのレイアウトを一新し、すっきりとした見やすいものに変更しました。
(3) NTTレゾナントロゴの表示
運営元をより明確にするとともに、ユーザの方々に「goo」がNTTグループの安心・安全なポータルサイトであることをご理解いただくため、従来の社名表記に加え、NTTレゾナントのロゴをトップページの上部に明示します。
運営元をより明確にするとともに、ユーザの方々に「goo」がNTTグループの安心・安全なポータルサイトであることをご理解いただくため、従来の社名表記に加え、NTTレゾナントのロゴをトップページの上部に明示します。
2. 検索機能の強化
「goo」の検索機能について、ユーザを対象としたアンケート調査の結果や、モニター利用調査結果を基に、検索対象企業に関する詳細な情報等を即座に検索できるビジネス情報検索機能の強化を図ります。
「goo」では企業名等のウェブ検索結果に、国内約5,700社 (上場：約3,700、非上場：約2,000)もの企業の公式サイトURLをはじめ、官公庁、学校、インターネットサービスを含め11,000を超える URLを「ぴったりgoo」として表示していますが、この度、特に利用頻度の高い企業情報について対象企業数を拡大すると共に、表示内容も大幅に拡充します。
「goo」では企業名等のウェブ検索結果に、国内約5,700社 (上場：約3,700、非上場：約2,000)もの企業の公式サイトURLをはじめ、官公庁、学校、インターネットサービスを含め11,000を超える URLを「ぴったりgoo」として表示していますが、この度、特に利用頻度の高い企業情報について対象企業数を拡大すると共に、表示内容も大幅に拡充します。
(1) 情報表示対象企業の拡大
「ぴったりgoo」の表示対象のうち、特に利用頻度の高い企業情報についてその対象を見直し、これまでの約5,700社から約10,000社へ大幅に拡大します。東証一部上場企業数が1,673社(平成17年3月末時点）であることから、圧倒的な情報網羅性を確保しているといえます。
これにより、企業名約10,000社と併せ、これまでも検索対象であった官公庁、地方自治体、学校などを含め約 16,000件の公式URLおよび企業情報を即座に探し出すことが出来るようになり、検索サービスにおける企業等の公式サイト情報提供において、国内ポータルサイトで最大規模となります。また、従来から行っている、英語表記や略称、カタカナでのキーワード入力でも同一の検索結果が表示される検索キーワードの表記ゆれへの対応についても引き続き対応し、対象の大幅拡大を図ります。
「ぴったりgoo」の表示対象のうち、特に利用頻度の高い企業情報についてその対象を見直し、これまでの約5,700社から約10,000社へ大幅に拡大します。東証一部上場企業数が1,673社(平成17年3月末時点）であることから、圧倒的な情報網羅性を確保しているといえます。
これにより、企業名約10,000社と併せ、これまでも検索対象であった官公庁、地方自治体、学校などを含め約 16,000件の公式URLおよび企業情報を即座に探し出すことが出来るようになり、検索サービスにおける企業等の公式サイト情報提供において、国内ポータルサイトで最大規模となります。また、従来から行っている、英語表記や略称、カタカナでのキーワード入力でも同一の検索結果が表示される検索キーワードの表記ゆれへの対応についても引き続き対応し、対象の大幅拡大を図ります。
＜表記ゆれへの対応の例＞
・ブリジストン、ブリジストンタイヤ → （株）ブリヂストン
・スターバックス、スタバ → スターバックス コーヒー ジャパン（株）
・凸版、トッパン、ＴＯＰＰＡＮ → 凸版印刷（株）
・ブリジストン、ブリジストンタイヤ → （株）ブリヂストン
・スターバックス、スタバ → スターバックス コーヒー ジャパン（株）
・凸版、トッパン、ＴＯＰＰＡＮ → 凸版印刷（株）
(2) 表示内容の大幅拡充
企業名で検索したウェブ検索結果に表示する内容の拡充を図り、従来の「企業概要（日経gooへのリンク）」、「株価」、「決算書(有料) 」、「関連リンク集」といった情報に加え、新たに検索対象企業の公式サイト内の「企業概要」、「IR/財務情報」ページへのリンクを追加するとともに、さらに約1,000社については公式サイト内の「主要サービス」紹介ページや、「主要グループ企業」等へのリンクや、公式サイトでは得ることのできない同業他社へのリンクといった、ビジネスシーンで役立つ詳細な情報までも網羅します。
企業名で検索したウェブ検索結果に表示する内容の拡充を図り、従来の「企業概要（日経gooへのリンク）」、「株価」、「決算書(有料) 」、「関連リンク集」といった情報に加え、新たに検索対象企業の公式サイト内の「企業概要」、「IR/財務情報」ページへのリンクを追加するとともに、さらに約1,000社については公式サイト内の「主要サービス」紹介ページや、「主要グループ企業」等へのリンクや、公式サイトでは得ることのできない同業他社へのリンクといった、ビジネスシーンで役立つ詳細な情報までも網羅します。
＜表示内容について＞
・企業名：約10,000社の公式サイトトップページへのリンク
・企業概要：約4,300社の公式サイト内該当ページへのリンク
・IR/財務情報：約4,300社の公式サイト内該当ページへのリンク
・株価：NIKKEI NET(株式会社日本経済新聞社提供：http://www.nikkei.co.jp/)掲載中の約3,700社の該当ページへのリンク
・企業情報、財務、人事：日経goo(http://nikkei.goo.ne.jp/)掲載中の約8,000社の該当ページへのリンク
・決算書(有料)：goo企業決算で提供中の約3,700社の決算書購入ページへのリンク
・主要サービス等：約1,000社の主要サービス、主要事業、主要ブランド、主要製品、主要サービス、主要店舗に関する公式サイト該当ページへのリンク、および主要グループ企業等へのリンク
・関連カテゴリー：該当企業が属するgooカテゴリーへのリンク
・同業企業リンク：約1,00
0社に関する同業他社の公式サイトへのリンク
・ピックアップサイト：約1,000社に関する所属業界団体公式サイト等へのリンク
・企業名：約10,000社の公式サイトトップページへのリンク
・企業概要：約4,300社の公式サイト内該当ページへのリンク
・IR/財務情報：約4,300社の公式サイト内該当ページへのリンク
・株価：NIKKEI NET(株式会社日本経済新聞社提供：http://www.nikkei.co.jp/)掲載中の約3,700社の該当ページへのリンク
・企業情報、財務、人事：日経goo(http://nikkei.goo.ne.jp/)掲載中の約8,000社の該当ページへのリンク
・決算書(有料)：goo企業決算で提供中の約3,700社の決算書購入ページへのリンク
・主要サービス等：約1,000社の主要サービス、主要事業、主要ブランド、主要製品、主要サービス、主要店舗に関する公式サイト該当ページへのリンク、および主要グループ企業等へのリンク
・関連カテゴリー：該当企業が属するgooカテゴリーへのリンク
・同業企業リンク：約1,00
0社に関する同業他社の公式サイトへのリンク
・ピックアップサイト：約1,000社に関する所属業界団体公式サイト等へのリンク
(3) 該当企業のプレスリリースへのリンクを表示
NIKKEI NET(対象リリース2744件：平成17年3月31日現在）、およびNews2u.net (株式会社ニューズ・ツー・ユー提供：http://www.news2u.net/、対象リリース250件：平成17年3月31日現在)に掲載されている過去1ヶ月間のプレスリリースの中から、検索された企業名に該当するプレスリリースへのリンクを最新順に表示します。検索キーワードの表記ゆれにも対応しており、大手企業からベンチャーまで幅広いジャンルの企業の最新情報を即座に入手可能です。
NIKKEI NET(対象リリース2744件：平成17年3月31日現在）、およびNews2u.net (株式会社ニューズ・ツー・ユー提供：http://www.news2u.net/、対象リリース250件：平成17年3月31日現在)に掲載されている過去1ヶ月間のプレスリリースの中から、検索された企業名に該当するプレスリリースへのリンクを最新順に表示します。検索キーワードの表記ゆれにも対応しており、大手企業からベンチャーまで幅広いジャンルの企業の最新情報を即座に入手可能です。
(4) ニュース検索
gooニュース（21社提供、ニュース数約20,000件/月）の中から、検索キーワードにマッチした記事を、記事掲載時刻表示と共に最新順に表示します。
gooニュース（21社提供、ニュース数約20,000件/月）の中から、検索キーワードにマッチした記事を、記事掲載時刻表示と共に最新順に表示します。
3. 今後の展開
NTTレゾナントでは、ユーザの要望に基づきいち早く「goo」の改善につなげていくと共に、ウェブ検索だけでは探し出すことの出来ない情報でも、多様な専門情報データベースや、「教えて！goo」といった知の集積となるようなサービスを組み合わせることで、探している答えにより近づける検索の次のかたちを先んじて提供していきます。
以上
《 補足 》
(*1)【 NTTレゾナント 】http://www.nttr.co.jp/
NTTレゾナントは、平成16年4月1日、インターネットポータルサイト『goo』や、独自のEラーニングサービスを提供するNTT-Xと、ブロードバンドコンテンツ提供サービス「BROBA」や、映像会議サービス等のパッケージサービスを提供するNTT-BBの事業を統合し、営業を開始しました。
NTTグループのブロードバンド事業のアプリケーションサービスとして、国内最高レベルの検索機能を有する『goo』を、ブロードバンド時代をリードするポータルサイトとして強化・発展させるとともに、操作性に優れた高品質な双方向映像コミュニケーションサービスを先導的に開発・提供するなど、インターネットユーザの幅広いニーズに応える利便性の高いサービスを実現します。
NTTレゾナントは、平成16年4月1日、インターネットポータルサイト『goo』や、独自のEラーニングサービスを提供するNTT-Xと、ブロードバンドコンテンツ提供サービス「BROBA」や、映像会議サービス等のパッケージサービスを提供するNTT-BBの事業を統合し、営業を開始しました。
NTTグループのブロードバンド事業のアプリケーションサービスとして、国内最高レベルの検索機能を有する『goo』を、ブロードバンド時代をリードするポータルサイトとして強化・発展させるとともに、操作性に優れた高品質な双方向映像コミュニケーションサービスを先導的に開発・提供するなど、インターネットユーザの幅広いニーズに応える利便性の高いサービスを実現します。
(*2)【 goo 】http://www.goo.ne.jp/
NTTレゾナントが運営する『goo』は、1か月あたり約1,460万人のユーザ※からのアクセスを有する、日本を代表するインターネットポータルです。
サービスの中核である「検索サービス」ではWebページの検索サービスのみならず、辞書や地図、その他各種実用情報などの多彩且つ膨大なデータベースの検索サービスを提供しています。また、併せて「コンテンツ」「パーソナル便利ツール」「コミュニティサービス（約500万会員）」等の幅広いサービスも提供しています。また、それらサービスへのアクセス者数を背景として、国内屈指のネット調査サービス「gooリサーチ」等を、主に法人向けに提供しています。
※ 2004年11月のNielsen//NetRatings「NetView AMS JP」における家庭からの視聴率30.1%、職場からの視聴率40.4％というデータをもとに、家庭、または職場からのインターネットユーザを約 7,891万人（NetRatings Japan「インターネット基礎調査」より）としてgooのユニークユーザー数を算出。
NTTレゾナントが運営する『goo』は、1か月あたり約1,460万人のユーザ※からのアクセスを有する、日本を代表するインターネットポータルです。
サービスの中核である「検索サービス」ではWebページの検索サービスのみならず、辞書や地図、その他各種実用情報などの多彩且つ膨大なデータベースの検索サービスを提供しています。また、併せて「コンテンツ」「パーソナル便利ツール」「コミュニティサービス（約500万会員）」等の幅広いサービスも提供しています。また、それらサービスへのアクセス者数を背景として、国内屈指のネット調査サービス「gooリサーチ」等を、主に法人向けに提供しています。
※ 2004年11月のNielsen//NetRatings「NetView AMS JP」における家庭からの視聴率30.1%、職場からの視聴率40.4％というデータをもとに、家庭、または職場からのインターネットユーザを約 7,891万人（NetRatings Japan「インターネット基礎調査」より）としてgooのユニークユーザー数を算出。
(*3)【CSS】（Cascading Style Sheets）
ホームページのレイアウトを統一できるように文字の大きさやフォントなどの書式を登録しておく書類を定義する規格です。文字情報などのページ内容と、色や文字の大きさなどの見栄えの書類を別々にすることで、ページ表示速度を速めたり、音声読み上げブラウザで読みやすくするなどのウェブアクセシビリティを向上することが可能です。
ホームページのレイアウトを統一できるように文字の大きさやフォントなどの書式を登録しておく書類を定義する規格です。文字情報などのページ内容と、色や文字の大きさなどの見栄えの書類を別々にすることで、ページ表示速度を速めたり、音声読み上げブラウザで読みやすくするなどのウェブアクセシビリティを向上することが可能です。
(*4)【アクセシビリティ】
アクセシビリティ（accessibility）とは、「接近できること」「入手可能なこと」などを表す英単語ですが、情報・サービス・ソフトウェア・設備などが様々な方にどの程度利用しやすいかを示す意味として多く用いられています。特にウェブアクセシビリティは、障害の有無や年齢などに関係なく、すべての方が同じようにインターネット上で提供される情報を利用でき、ウェブページに対する利用のしやすさの度合いのことを言います。
アクセシビリティ（accessibility）とは、「接近できること」「入手可能なこと」などを表す英単語ですが、情報・サービス・ソフトウェア・設備などが様々な方にどの程度利用しやすいかを示す意味として多く用いられています。特にウェブアクセシビリティは、障害の有無や年齢などに関係なく、すべての方が同じようにインターネット上で提供される情報を利用でき、ウェブページに対する利用のしやすさの度合いのことを言います。