VRI、goo、マイクロソフト、Yahoo! JAPAN、インターネット広告の視認効果に関する基準値の作成に着手
平成19年3月15日
報道発表資料
株式会社ビデオリサーチインタラクティブ
エヌ・ティ・ティ レゾナント株式会社
マイクロソフト株式会社
ヤフー株式会社
VRI、goo、マイクロソフト、Yahoo! JAPAN、
インターネット広告の視認効果に関する基準値の作成に着手
インターネットの利用状況を調査している株式会社ビデオリサーチインタラクティブ(以下VRI、本社:東京都千代田区)と、gooを運営するエヌ・ティ・ティ レゾナント株式会社(本社:東京都千代田区)、ウェブプラットホームWindows Live(TM)及びインターネット ポータルサイトMSN(R)を運営するマイクロソフト株式会社(本社:東京都渋谷区)オンラインサービス事業部、Yahoo! JAPANを運営するヤフー株式会社(本社:東京都港区)のポータルサイト運営事業者3社は、共同調査を開始し、インターネット広告の視認効果に関する基準値の作成を目指します。
2006年に社団法人日本広告主協会・Web広告研究会・メディアミックス委員会が実施したインターネット広告に関する広告主へのアンケートでは、約6割の企業が「効果検証のための分かりやすい指標が必要」と回答しています。このことから、インターネット広告を活用するにあたって、従来からのクリックスルーレート(クリック率)やコンバージョンレート(閲覧者が購買等の行動に至った割合)などを主体とするレスポンス効果の指標に加え、他のマスメディアでも一定の効果が認められているような、広告の視認による認知効果を検証するための分かりやすい基準づくりが求められています。
今回の共同調査では、VRIの監修のもと、goo、MSN、Yahoo! JAPANに掲載される広告を対象として、共通の方法で年間50件程度の調査を行い、広告注目率、クリエイティブに対する評価、広告接触による認知効果等について、基準値を作成します。作成した基準値は、広告が視認されることによる認知効果を検証するための指標として利用するだけでなく、今後ますます重要となるインターネット広告や他の媒体も含めた複合的なメディアプラニングのための基礎データとしても広く活用していきます。
本調査の調査設計は、VRIによって行います。本調査は3月中旬より開始し、調査結果については、2007年度内での発表を目指しています。
* Microsoft、MSN、Windows Liveは、米国 Microsoft Corporation の米国及びその他の国における登録商標または商標です。
* その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
* その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
<本件に関する報道関係の方のお問い合わせ先>
エヌ・ティ・ティ レゾナント株式会社 ポータル事業本部
メールアドレス:pr@nttr.co.jp
エヌ・ティ・ティ レゾナント株式会社 ポータル事業本部
メールアドレス:pr@nttr.co.jp
マイクロソフト株式会社 オンラインサービス事業部PR担当
電話:03-4512-3031/3025 FAX:03-4512-3417 メールアドレス:msn-pr@microsoft.com
ヤフー株式会社 広報
電話:03-6440-6103 FAX:03-6440-6235 メールアドレス:ycompany-pr@mail.yahoo.co.jp
<本調査手法に関するお問い合わせ先>
株式会社ビデオリサーチインタラクティブ 営業企画本部
電話:03-5226-3283 FAX:03-5226-3289 メールアドレス:info@videoi.co.jp
<参考>
社団法人日本広告主協会 小林昭専務理事コメント
インターネット広告に限らず、広告主は広告の費用対効果に大きな関心を寄せており、広告投資に対しての客観的評価は今後ますます求められるものであり、特に躍進著しいインターネット広告においてはこれまでにわかりやすい基準が無かったことでもあり、ネット媒体社が共同で取り組む、今回のような活動は大いに期待するものである。
社団法人日本広告主協会 小林昭専務理事コメント
インターネット広告に限らず、広告主は広告の費用対効果に大きな関心を寄せており、広告投資に対しての客観的評価は今後ますます求められるものであり、特に躍進著しいインターネット広告においてはこれまでにわかりやすい基準が無かったことでもあり、ネット媒体社が共同で取り組む、今回のような活動は大いに期待するものである。
社団法人日本広告主協会・Web広告研究会 棗田眞次郎代表幹事コメント
Web広告研究会は1999年に設立されたが、その最初の取り組みが、「バナー広告の認知効果測定実験」であった。
今回のWeb広告研究会会員社による共同調査の取り組みも、研究会の調査が発端となっており喜ばしい限りであると同時に、今後のインターネット広告の本格的な発展のために大いに歓迎するものである。
Web広告研究会は1999年に設立されたが、その最初の取り組みが、「バナー広告の認知効果測定実験」であった。
今回のWeb広告研究会会員社による共同調査の取り組みも、研究会の調査が発端となっており喜ばしい限りであると同時に、今後のインターネット広告の本格的な発展のために大いに歓迎するものである。