VRI、goo、マイクロソフト、Yahoo! JAPAN、
共同調査でインターネット広告のブランディング効果を検証
~ 「インターネット広告出稿によるブランディング効果3つの法則」を策定 ~

平成20年4月21日

報道関係各位

株式会社ビデオリサーチインタラクティブ
エヌ・ティ・ティ レゾナント株式会社
マイクロソフト株式会社
ヤフー株式会社

VRI、goo、マイクロソフト、Yahoo! JAPAN、
共同調査でインターネット広告のブランディング効果を検証

~ 「インターネット広告出稿によるブランディング効果3つの法則」を策定 ~

 インターネットの利用状況を調査している株式会社ビデオリサーチインタラクティブ(以下VRI、本社:東京都千代田区)と、gooを運営するエヌ・ティ・ティ レゾナント株式会社(本社:東京都千代田区)、ウェブプラットホームWindows Live及びインターネット ポータルサイトMSNを運営するマイクロソフト株式会社(本社:東京都渋谷区)オンラインサービス事業部、Yahoo! JAPANを運営するヤフー株式会社(本社:東京都港区)のポータルサイト運営事業者3社は、インターネット広告のブランディング効果に関する共同調査を行い、インターネット広告出稿にクリックスルーレート(クリック率)やコンバージョンレート(閲覧者が購買等の行動に至った割合)などを主体とするダイレクトレスポンス効果だけではなく、ブランディング効果(他のマスメディアでも一定の効果が認められている露出自体による効果)があることが検証できました。
また、調査結果から、インターネット広告出稿によるブランディング効果の事前予測や事後検証に活用できる基準値を作成し、「インターネット広告出稿によるブランディング効果3つの法則」としてまとめました。
調査結果および作成した基準値は、今後ますます重要となるインターネット広告や他の媒体も含めた複合的なメディアプラニングのための基礎データとして広く活用してもらえるよう、無償で公開することを予定しています。また、VRIでは、本調査結果を基に出稿プランから露出効果の予測ができる「インターネット広告出稿効果シミュレータ」を公開する予定です。

<インターネット広告出稿によるブランディング効果3つの法則>

1.「インターネット広告ブランディング効果の法則」

・インターネット広告到達者の29.1%が広告認知

・広告認知者の62.0%が広告内容を理解

・広告認知者の30.4%を商品購入/利用喚起

・広告到達者の広告メッセージ理解は非到達者の1.25倍に

・広告到達者の商品購入/利用意向は非到達者の1.15倍に

2.「インターネット広告フリークエンシーの法則」

・フリークエンシー12回に向けて、広告認知/商品認知/商品好意度は上昇

・フリークエンシー13回以降においても広告メッセージ理解/商品購入利用意向等が上昇

・フリークエンシー12回の広告到達者は非到達者に比べメッセージ理解が1.55倍/商品購入利用意向は1.35倍に

3.「インターネット広告インプレッションの法則」

・1000万インプレッション出稿時の広告認知者数は130万人

・商品興味/関心喚起者数は57万人

・商品購入/利用喚起者数は38万人

<ブランディング効果における5つのヒント>

・音やエキスパンド等のリッチ素材が広告認知/ブランディング効果を大幅に上昇させる

・タレントやキャラクターを使用することが広告認知/ブランディング効果を大幅に上昇させる

・告知型/キャンペーンサイトの活用が広告認知/ブランディング効果を上昇させる

・ブランドロゴ等からのイントロは使用しない方がブランディング効果を上昇させる

・新商品においてもインターネット広告はブランディング効果を発揮

<調査方法概要>

・対象キャンペーン

期間中にgoo、MSN、Yahoo! JAPANに掲載された広告68素材(52キャンペーン)

・調査時期

2007年3月~12月

・調査対象

15歳以上のPC利用者へのアンケート調査

(調査回答数:各回2,000サンプル、延べ38,000サンプル)

<社団法人日本アドバタイザーズ協会 小林昭専務理事コメント>

インターネット広告に限らず、広告主の広告投資に対しての客観的評価は求められており、昨今の広告環境の変化に伴いそのニーズはより強くなっている。

インターネット広告はもとよりログからデータが得やすい特性があるが、今回の報告は広告認知に基準を設ける試みで興味深い結果がでたと思われる。

また、ネット媒体社が協力してこのような基準を設けることに至ったことも画期的なことで、今後も更に活動を続け広告主の宣伝活動のプランニング、活動評価に役立つ情報の開示を期待する。

※詳しい資料はこちら

インターネット広告出稿によるブランディング効果3つの法則

以上

【本件に関するお問合せ先】

エヌ・ティ・ティ レゾナント株式会社 ポータル事業本部 広報

E-mail:pr@nttr.co.jp

マイクロソフト株式会社 オンラインサービス事業部 PR担当

E-mail:msn-pr@microsoft.com

ヤフー株式会社 広報室

E-mail:ycompany-pr@mail.yahoo.co.jp

【本調査手法に関するお問い合わせ先】

株式会社ビデオリサーチインタラクティブ 営業企画本部

E-mail:info@videoi.co.jp

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本件に関する報道機関からのお問合せ先
NTTレゾナント株式会社 広報担当:pr@nttr.co.jp

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