お知らせ
NTTレゾナント株式会社
NTTレゾナント株式会社 (*1、本社:東京都港区、代表取締役社長:中嶋孝夫)は、株式会社三菱総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:田中 將介)と共同で運営する国内最大級のインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ(*2)」にて、本日より、環境に対する意識や行動の高低により4つのグループで分類された新モニター「環境サブパネル(※)(約11万4千人)」を提供開始します。
「環境サブパネル」を用いることで、環境に関する商品などのマーケティング調査を行うにあたり、環境意識が高く行動が伴っている人、環境意識が低く行動が伴っていない人毎に調査を実施することができ、それぞれのグループにおける意識の違いなどを比較できます。さらに、予備調査を行う時間や調査費用を抑えることも可能になります。
※サブパネルとは、登録時の属性情報に加えて、調査ニーズの高いテーマや業界別に詳細情報を取得したモニターの集団です。
調査目的にあわせた最適なモニターを抽出でき、より絞り込んだターゲットに対して、ダイレクトに調査を実施することが可能です。
1.サービス概要
昨今、企業にはCSR活動や環境に配慮した商品開発などが求められており、そのニーズに応えるための事前のマーケティング調査の必要性が重視されつつあります。また、「gooリサーチ」をご利用いただいているクライアント様からも、環境に関する調査の要望を多く頂いております。
「環境サブパネル」を用いることで調査を実施する際に、環境意識や行動の高い人、低い人別に調査を実施することができ、下記のような調査が可能です。さらに、モニターがあらかじめ環境意識の高低によって分類されている(図1参照)ため、予備調査を行う時間やコストの削減も可能になります。
◆環境に関心が「ある」人、「ない」人毎の意識調査
◆事前調査により環境に対する意識・行動の組合せによって分類される消費者群の特定グループや複数グループに対する意識調査
環境属性は以下のように分類しております。
2.利用方法
◆ターゲットを絞ったサンプリングやアンケート分析に利用
・サンプリング及びアンケート分析
環境サブパネルでは事前調査結果を分析し、環境意識・行動の高低によって、モニターを「環境行動派」「環境傍観派」「行動が環境派」「ノンエコ派」の4つに分類しております。
調査の目的にあわせたモニターを抽出することで、ターゲットを絞った調査が可能です。
また、アンケートを分析する際に、環境意識・行動の高低によるセグメントごとに分析することも可能です。
◆データとして使う
・「環境属性」をデータとして使った分析
「環境サブパネル」を利用いただくことで、当該調査の各回答者の環境属性(事前調査結果:21問)も納品物にお付けいたします。これにより、事前調査内容と本調査とでクロス集計を実施することも可能です。
◇事前調査設問例
・環境問題に関心がある
・環境に配慮することにより、多少生活が不便になってもかまわない
・環境や社会に配慮している企業・お店のサービスを積極的に購入している 等
計21問
※環境サブパネルを利用した調査について以下をご参照下さい。
以上
【本件に関するお問合せ先】
NTTレゾナント 広報担当
E-mail:pr@nttr.co.jp
【gooリサーチに関するお問合せ先】
NTTレゾナント リサーチ部門
E-mail:research@goo.ne.jp
≪補足≫
(*1)【NTTレゾナント】http://www.nttr.co.jp/
NTTレゾナントは、平成16年4月1日、インターネットポータルサイト「goo」や、独自のEラーニングサービスを提供するNTT-Xと、ブロードバンドコンテンツ提供サービス「BROBA」や、映像会議サービス等のパッケージサービスを提供するNTT-BBの事業を統合し、営業を開始しました。
NTTグループのブロードバンド事業のアプリケーションサービスとして、国内最高レベルの検索機能を有する「goo」を、ブロードバンド時代をリードするポータルサイトとして強化・発展させるなど、インターネットユーザの幅広いニーズに応える利便性の高いサービスを実現します。
(*2)【 gooリサーチ 】http://research.goo.ne.jp/
ポータルサイト「goo」を運営するNTTレゾナントと、日本のリーディングシンクタンクである三菱総研の調査企画力、コンサルティング力が融合した、高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。携帯電話でアンケートに答える 「gooリサーチ・モバイル」モニター(11.1万人)、キーパーソンのビジネスマンを中心とする「gooリサーチ・ビジネス」モニター(7.3万人)、団塊世代・シニア層、ならびに若年層を中心とした郵送調査手法で回答する「郵送調査専属モニター」(3.5万人)を含め、332万人の登録モニターを擁し、消費者向け調査から、法人向け調査、グループインタビューまで、様々な市場調査ニーズに対応しています。(モニターの人数はいずれもH21年4月現在)
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