ECサイト内検索ソリューション「goo Search Solution」提供開始 ～「goo」の技術・ノウハウを活かし、コンサルティングから導入後の運用まで提供～
お知らせ
2016年4月25日
NTTレゾナント株式会社
ECサイト内検索ソリューション「goo Search Solution」提供開始
～「goo」の技術・ノウハウを活かし、コンサルティングから導入後の運用まで提供～
https://searchsolution.goo.ne.jp/
NTTレゾナント株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：若井 昌宏、以下、NTTレゾナント）は、ECサイトなどのサイト内検索ソリューション「goo Search Solution」を本日より提供開始いたします。当ソリューションでは、ECサイト利用者のサイト内検索から商品購入まで快適なショッピング体験のサポートとECサイト事業者の販売機会損失の防止を図ります。
1. 背景
2014年度のネット通販(EC)市場規模は、BtoCで12.8兆円（昨対比14.6%増）、BtoBで195.5兆円（昨対比5.0%増）（※1）となっており、成長し続けています。
また、当社は本年、「ECサイトでのサイト内検索に関する利用者調査」（1098人）と「サイト内検索対応に関するECサイト事業者調査」（102社）（※2）を行いました。それによれば、利用者は「サイト内検索結果から欲しい商品が見つけられなかった経験がある」（56％）、「検索結果から欲しい商品が見つけられなかったとき、購入をあきらめたことがある」（43％）と回答しており、その理由は「欲しい商品が表示されない」「検索結果が0件」「件数が多すぎて探し出せない」「関係ない商品が多数表示される」の順となっています。一方で、ECサイト事業者は、77％が「サイト内検索に課題・改善したいポイントがある」と回答していますが、「対策を実施している」企業は14％に留まっており、高い割合でサイト内検索の対策を実施できていない状況がわかりました。
以上のことから、NTTレゾナントでは、利用者の「検索ワードが思い浮かばない」「検索機能が使いにくい」「検索から目的の商品を見つけられない」といった体験を改善すること、また、ECサイト事業者が「コストや手間の問題」によって実施できていないサイト内検索対策を解決することにより、利用者の快適なショッピング体験のサポートとECサイト事業者の販売機会損失の防止を図ります。
2. ソリューションの特徴
「goo Search Solution」は、EC事業者が現在提供している商品検索サービスの改善コンサルティングから、カスタマイズした検索サービスの提供、導入後の運用までご提供いたします。
特長１. goo・ドコモの運用で蓄積したログ分析ノウハウ
gooやNTTグループサイトのログ分析ノウハウを使って、ECサイト事業者の検索ログや行動ログを分析し、利用者の利便性向上と事業者ニーズへの対応を実現
業種や対象商品、ターゲットに合わせた柔軟なカスタマイズ対応が可能
特長２. 圧倒的な高精度／高速検索エンジン
goo検索の技術を活用した検索エンジンの提供
特長3. 継続的なブラッシュアップ
事業者データに基づき利用者の検索体験を常時最新化。データ解析/自動反映機能の活用により、効果的・効率的なブラッシュアップを実現
3. 提供機能（一例）
ECサイトを利用する多くの利用者が経験する、検索で欲しい商品にたどりつけないという悩みを「急上昇ワード表示」「キーワードサジェスト」など様々な方法で解決します。
例1. 検索数の増加につなげる「急上昇ワード表示」「関連ワード表示」「レコメンド表示」
例2. 使いやすさ向上のための「キーワードサジェスト」「カテゴリサジェスト」
例3. 「表記ゆれ補正検索」「ユーザー辞書」などでの検索精度の向上
4. 提供メニュー
サイト内検索の改善コンサルティングからASPによるフルアウトソーシングまで、ECサイト事業者の要望にあわせて提供します。
5. 通販ソリューション展への出展
2016年5月11日から開催される通販ソリューション展に出展します。
通販ソリューション展はネットやモバイルを活用した通販に関するシステムやサービスを一堂に集めた専門展です。
開催日時：2016年5月11日（水）～13日（金） 10：00～18：00(最終日のみ17：00終了）
場所：東京ビッグサイト
ブース位置：東14-10
事前商談予約：st-sol-sl@nttr.co.jp までご連絡ください
事前予約の上1時間程度の商談・相談を頂いたお客様には「電子メモバッド ブギーボード（定価5,000円）」をプレゼントします。ぜひご予約の上、弊社ブースへお立ち寄りください。
http://www.kingjim.co.jp/sp/boogieboard/bb1nc.html
以上
（※1）出典：平成27年5月 経済産業省 商務情報政策局 情報経済課
「平成26年度わが国経済社会の情報化・サービス化に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）」
（※2）2016年3月9日（水）～2016年3月11日（金）NTTレゾナントによるインターネットアンケート調べ